住友商事のビジネスの現場を間近に見てきた当社広報担当者が、現地の状況や働く人々の様子をレポートします。世界に広がる住商ワールドの「いま」をお送りします。
制作チーム
野村 武志
1993年入社。主計第一部に配属後、建材部、輸入住宅事業室、生活物資業務部、消費流通事業部（現 リテイル&ウエルネス事業部）をわたり歩き、現在、広報部。主に埼玉で展開する食品スーパー「マミーマート」や「住商ネットスーパー」への出向経験があり「消費者目線でものを考える」が信条。家族を愛する42歳。
住商コールオーストラリア（SCAP）
豪州で石炭事業を取り組む住友商事100パーセント出資の事業会社。1997年設立。
現在、豪州で4つの操業中炭鉱に投資している。
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オーストラリア、クイーンズランド州。そこに大きな炭鉱が集中し、“石炭銀座”とも呼ばれるエリアがある。当社が投資するロレストン炭鉱もその“銀座”エリアに存在する。
広大な大地を一本道が果てしなく続く。前日訪問した積み出し港の町を出て、4時間以上車に乗ったころ、突然ロレストン炭鉱が現れた。露天掘りの炭鉱で地下数十メートルのエリアに4～5メートルの石炭層があるという。地表を掘り、石炭を採掘する。石炭は数億年前の植物が完全に腐敗分解する前に地中に埋まり石炭化したもの。太古の世界からの贈り物といえるかもしれない。
巨大な重機で掘り進む。この重機のシャベル部分が右の写真。
その巨大さは想像を絶する。黒い地表は石炭層
石炭ビジネスを熱く語ったSCAP社長の橋本健二
高度成長時代、世界最大の石炭輸入国であった日本は、海外からの石炭輸出先として大きな魅力があった。商社は、その流れに乗ってトレード機能を最大限に発揮してきた。しかし、時代の流れとともに求められる機能が変わってきたという。「日本への資源供給を確保する観点から、国益にかなった海外資源資産の権益取得（上流投資）を求めるようになった」と住商コールオーストラリア(SCAP)社長、橋本健二は話す。「一方で、日本に代わり世界最大の石炭輸入国となった中国や石炭需要の大きいインド向けも含め、販売先の開発にも力を入れる。」
と、優良資産への投資とリターンの確保、そして自前の炭鉱で生産される石炭の輸送および販売まで、総合的な関与を目指す当社石炭ビジネスの大きな可能性を語った。取材させてもらった私自身も熱くなるような語り口には、長年、このビジネスに従事してきた経験の裏付けがある。
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