| 項目 | 指標 | 記載ページ | |
|---|---|---|---|
| 1. 戦略および分析 | |||
| 1.1 | 組織にとっての持続可能性の適合性と、その戦略に関する組織の最高意思決定者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明 | 2、3、5-10、26-40 | |
| 1.2 | 主要な影響、リスクおよび機会の説明 | 2、3-4、5-10、26-40 | |
| 2. 組織のプロフィール | |||
| 2.1 | 組織の名称 | 13 | |
| 2.2 | 主要なブランド、製品および／またはサービス | 13 | |
| 2.3 | 主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの組織の経営構造 | 13 | |
| 2.4 | 組織の本社の所在地 | 13 | |
| 2.5 | 組織が事業展開している国の数および大規模な事業展開を行っている、あるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名 | 13 | |
| 2.6 | 所有形態の性質および法的形式 | 13 | |
| 2.7 | 参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む） | 13、14-25、26-40、41-42 | |
| 2.8 | 以下の項目を含む報告組織の規模 ・従業員数 ・純売上高（民間組織について）あるいは純収入（公的組織について） ・負債および株主資本に区分した総資本（民間組織について） ・提供する製品またはサービスの量 |
13 | |
| 3. 報告要素 | |||
| 報告書のプロフィール | |||
| 3.1 | 提供する情報の報告期間（会計年度/暦年など） | 1 | |
| 3.2 | 前回の報告書発行日（該当する場合） | 1 | |
| 3.3 | 報告サイクル（年次、半年ごとなど） | 1 | |
| 3.4 | 報告書またはその内容に関する質問の窓口 | 裏表紙 | |
| 報告書のスコープおよびバウンダリー | |||
| 3.5 | 以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス ・重要性の判断 ・報告書内のおよびテーマの優先順位付け ・組織が報告書の利用を期待するステークホルダーの特定 |
1、3 | |
| 3.6 | 報告書のバウンダリー （国、部署、子会社、リース施設、共同事業、サプライヤー（供給者）など） | 1 | |
| 3.9 | 報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤 | （A）、（B） | |
| GRI内容検索 | |||
| 3.12 | 報告書内の標準開示の所在場所を示す表 | （C） | |
| 保証 | |||
| 3.13 | 報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行。サスティナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する | 43-44 | |
| 4. ガバナンス、コミットメントおよび参画 | |||
| ガバナンス | |||
| 4.1 | 戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造） | 13、（D） | |
| 4.2 | 最高統治機関の長が執行委員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す） | （D） | |
| 4.3 | 単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび／または非執行メンバーの人数を明記する | （D） | |
| 4.4 | 株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム | （D） | |
| 4.5 | 最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的および環境的パフォーマンスを含む）との関係 | （D） | |
| 4.6 | 最高統治機関が利益相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス | （D） | |
| 4.7 | 経済的、環境的、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適性および専門性を決定するためのプロセス | （D） | |
| 4.8 | 経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリュー（価値）についての声明、行動規範および原則 | 2、3-4、5-10、11-12、26-40、41-42、 （D）、（E）、 （F）、（G）、 （H）、（I）、 （J）、（K） |
|
| 4.9 | 組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会および国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む | 3-4、26-40、 （D）、（E）、 （F）、（G）、 （H）、（I）、 （J）、（K）、 （L）、（M）、（N） |
|
| 外部のイニシアティブへのコミットメント | |||
| 4.11 | 組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのようなものかについての説明 | 3-4、26-40、 （D）、（E）、 （F）、（G）、 （H）、（I）、 （J）、（K）、 （L）、（M）、（N） |
|
| 4.12 | 外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ | 1、3-4、38、（I）、（N） | |
| ステークホルダー参画 | |||
| 4.17 | その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか | 14-25、26-40、41-42 | |
| 5. マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標 | |||
| 経済 | |||
| マネジメント・アプローチ | （G）、（O）、（P） | ||
| 側面：経済的パフォーマンス | |||
| EC1 | 中核 | 収入、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニティへの投資、内部留保および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出したおよび分配した直接的な経済的価値 | 13、（P） |
| EC2 | 中核 | 気候変動による組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会 | 2、23-25、27-28、29-30、31-32、35-36、37-38、39-40、 （A）、（M）、（Q） |
| EC3 | 中核 | 確定給付型年金制度の組織負担の範囲 | （P） |
| 側面：市場での存在感 | |||
| EC6 | 中核 | 主要事業拠点での地元のサプライヤー（供給者）についての方針、業務敢行および支出の割合 | （K） |
| 側面：間接的な経済的影響 | |||
| EC8 | 中核 | 商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて、主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響 | 14-25、26-40、41-42、（R） |
| 環境 | |||
| マネジメント・アプローチ | （J）、（K）、 （L）、（M） |
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| 側面：エネルギー | |||
| EN4 | 中核 | 一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量 | （B） |
| EN5 | 追加 | 省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量 | （A）、（B） |
| EN6 | 追加 | エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組み、およびこれらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量 | 23-25、27-28、29-30、31-32、39-40、 (A)、（B） |
| EN7 | 追加 | 間接的エネルギーの消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量 | （A）、（B）、（M） |
| 側面：水 | |||
| EN10 | 追加 | 水のリサイクルおよび再利用量が総使用水量に占める割合 | （A） |
| 側面：生物多様性 | |||
| EN11 | 中核 | 保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域に保有、賃借、または管理している土地の所在地および面積 | 38、（S） |
| EN12 | 中核 | 保護地域および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響の説明 | 38、（S） |
| EN13 | 追加 | 保護または復元されている生息地 | 38、（S） |
| EN14 | 追加 | 生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画 | 38、（S） |
| EN15 | 追加 | 事業によって影響を受ける地区内の生息地域に生息するIUCN（国際自然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および国の絶滅危惧種リストの数。絶滅危険性のレベルごとに分類する | （S） |
| 側面：排出物、排水および廃棄物 | |||
| EN16 | 中核 | 重量で表記する直接および間接的な温室効果ガスの総排出量 | （B） |
| EN18 | 追加 | 温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量 | 23-25、27-28、29-30、31-32、39-40、 （B）、（M） |
| EN22 | 中核 | 種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量 | （B） |
| 側面：製品およびサービス | |||
| EN26 | 中核 | 製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと影響削減の程度 | 23-25、27-28、29-30、31-32、35-36、37-38、39-40、 （A）、（B）、（M） |
| 側面：遵守 | |||
| EN28 | 中核 | 環境規制への違反に対する相当な罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数 | （B） |
| 側面：輸送 | |||
| EN29 | 追加 | 組織の業務に使用される製品、その他物品、原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響 | （M） |
| 側面：総合 | |||
| EN30 | 追加 | 種類別の環境保護目的の総支出および投資 | （A） |
| 労働慣行とディーセント・ワーク（公正な労働条件） | |||
| マネジメント・アプローチ | （F）、（H）、 （I）、（K） |
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| 側面：雇用 | |||
| LA3 | 追加 | 主要な業務ごとの派遣社員またはアルバイト従業員には提供されないが、正社員には提供される福利 | （H）、（I） |
| 側面：労働安全衛生 | |||
| LA8 | 中核 | 深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム | （I） |
| 側面：研修および教育 | |||
| LA11 | 追加 | 従業員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム | （H） |
| 側面：多様性と機会均等 | |||
| LA13 | 中核 | 性別、年齢、マイノリティグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳 | （H） |
| 人権 | |||
| マネジメント・アプローチ | （F）、（K） | 社会 | |
| マネジメント・アプローチ | （F）、（G）、（K） | ||
| 側面：コミュニティ | |||
| SO1 | 中核 | 参入、事業展開および撤退を含む、コミュニティに対する事業の影響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣行の性質、適用範囲および有効性 | 15-18、35-36、37-38、（T） |
| 側面：不正行為 | |||
| SO3 | 中核 | 組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合 | （F） |
| 製品責任 | |||
| マネジメント・アプローチ | （F）、（K） | ||
注）記載ページ（A）～（T）は、以下のリンクをご覧下さい。
